Japan Asia Group JAGフィールド株式会社 2024 健康経営優良法人 Health and productivity

約9割の方が建設業界において“シニア世代のベテラン従業員は必要”と回答!シニア世代に仕事を任せたいと思う理由とは?

今回、当社では建設会社の経営者を対象に、シニア世代のベテラン従業員に関する調査を実施しました。

 

◆平均年齢が30歳未満の建設会社は約1割程度しかない!?建設業務に“年齢”は関係するのか!?

 

はじめに、建設業界の職場の平均年齢を伺っていきましょう。

 

「職場の平均年齢は以下のどれに当てはまりますか?」と質問したところ、『40歳以上~50歳未満(38.6%)』と回答した方が最も多く、次いで『30歳以上~40歳未満(28.6%)』『50歳以上~60歳未満(21.9%)』『20歳以上~30歳未満(8.4%)』『60歳以上(1.7%)』『20歳未満(0.8%)』と続きました。

 

6割以上の職場の平均年齢は40歳以上と判明しました。

一方で、平均年齢が30歳未満の職場は1割程度であり、建設業界の若手離れがいかに深刻なのかが伺えます。

 

建設業界の職場の平均年齢が明らかになりましたが、建設業界に年齢は関係あるのでしょうか?

 

「建設業界に年齢は関係あると思いますか?」と質問したところ、『関係ない(6.5%)』『どちらかといえば関係ない(12.2%)』と回答した方を合わせて約2割の方が『関係ない』と回答しました。

 

建設業界は力仕事以外にも現場監督や施工管理、工事監理など多くの仕事があります。

仕事の幅が広いからこそ、年齢は関係ないと思う方がいるのかもしれません。

 

では、建設業界に年齢は関係ないと思う理由について伺っていきましょう。

 

■年齢は関係ないと思う理由は…?

・やる気や人柄など、少しでも力になってくれる人が必要と考えているから(30代/男性/埼玉県)

・年配の方は知識が豊かで、若手は力やアイデアがあるので(40代/女性/愛知県)

・技術があればいつまでも働けるので(40代/女性/埼玉県)

・必要なのは理解力、技術力、判断力、正確な納期などであり、年齢は全く関係ない(50代/男性/滋賀県)

 

などの回答が寄せられました。

 

若手世代は体力や吸収力があり、シニア世代は知識や経験があるため、年齢は関係ないと思う方がいるようです。それぞれの世代が持つ良さを活かし、世代を隔てず、仕事に繋げることが大切なのかもしれません。

 

◆ベテラン従業員がいると安心する?シニア世代の従業員が必要な理由とは

 

建設業界は、専門性の高い資格を必要とする作業や危険が伴う作業があるため、ベテラン従業員の存在が重要です。

 

みなさんもベテラン従業員がいることで安全が守られた経験や作業が効率化された経験があるのではないでしょうか?

 

では、どのくらいの方がベテラン従業員がいると安心できると思うか伺っていきましょう。

 

「建設業界にベテラン従業員がいると安心できますか?」と質問したところ、『安心できる(43.9%)』『どちらかといえば安心できる(46.6%)』と回答した方を合わせて9割以上の方が『安心できる』と回答しました。

 

やはり、多くの方がベテラン従業員がいることで安心するようです。

ベテラン従業員が持つ知識や経験は、非常に重宝されるのかもしれません。

 

ベテラン従業員がいることで周りの方は安心するとわかりましたが、60歳以上のベテラン従業員は必要なのでしょうか?

 

「建設業界においてシニア世代のベテラン従業員は必要ですか?」と質問したところ、『必要(40.4%)』『どちらかといえば必要(49.4%)』と回答した方を合わせて約9割の方が『必要』と回答しました。

 

多くの方が、シニア世代のベテラン従業員を必要と感じているようです。

その理由は何なのでしょうか?

 

■シニア世代のベテラン従業員が必要な理由は…?

・安心感があり、アドバイスをもらえるから(30代/女性/神奈川県)

・若手へのアドバイスが上手くできるから(40代/女性/愛知県)

・技術力や指導力が身に付いているから(40代/男性/大阪府)

・豊富な経験に基づくノウハウを持っているから(50代/男性/岐阜県)

などの回答が寄せられました。

 

シニア世代のベテラン従業員は、長年培ってきた経験や知識を持っており、若手世代にアドバイスができることから、必要と感じているようです。

周りの方は、シニア世代の熟練した技術や豊富な経験を頼りしているのかもしれません。

 

◆シニア世代の求職者数と採用数は増加している!?

 

先程の調査で、建設業界において、多くの方がシニア世代のベテラン従業員を必要としているとわかりました。

では、シニア世代のベテラン従業員が必要とされる中で、シニア世代の求職者数の割合に変化はあったのでしょうか?

 

「シニア世代の求職者数の割合はどのように変化していますか?」と質問したところ、『年々増加している(15.6%)』『増加している気がする(38.3%)』と回答した方を合わせて5割以上の方が『増加している』と回答しました。

 

シニア世代の求職者数は増加しているようです。

「高年齢者等の雇用の安定等に関する法律」が一部改正され、希望者は65歳まで働くことが可能となり、働けるまで働きたいという方が増えているからかもしれません。

 

では、求職者数は増加しているとわかりましたが、それに伴って採用数も変化したのでしょうか?

 

「シニア世代の求職者の採用数はどのように変化していますか?」と質問したところ、『増やしている(11.7%)』『少し増やしている(29.5%)』と回答した方を合わせて4割以上の方が『増やしている』と回答しました。

 

建設業界の若手離れに伴い、豊富な知識や経験を持つシニア世代のベテラン従業員を確保したいと思う会社は増えてきているようです。

労働意欲があり、知識や経験を持つシニア世代は重宝されるのかもしれません。

 

◆シニア世代のベテラン従業員に任せたい仕事が判明!

 

建設業界においてシニア世代の採用数は増えつつあるとわかりましたが、採用後はどのような仕事を任せたいと思っているのでしょうか?

 

「シニア世代のベテラン従業員に任せたいと思う仕事を教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『若手世代の育成や教育(56.8%)』と回答した方が最も多く、次いで『施工管理(41.0%)』『工事監理や品質管理(29.8%)』『安全巡回や現場管理(26.8%)』『建築設計(17.7%)』と続きました。

 

シニア世代のベテラン従業員に、若手世代の育成や教育をしてほしいと思っている会社は多いようです。

その他にも、専門知識を持っていたり、臨機応変に対応できたりすることから、施工管理や工事監理、品質管理などを任せたいと思うのかもしれません。

 

シニア世代のベテラン従業員に任せたいと思う仕事が明らかになりましたが、仕事を任せたいと思う理由は何なのでしょうか?

 

■シニア世代のベテラン従業員に仕事を任せたいと思う理由は…?

・若手の教育が上手く、若手が育つのが早いため(40代/男性/群馬県)

・危険予測ができて安全に仕事ができるため(40代/男性/新潟県)

・現場の状況に応じて臨機応変に対応してくれるため(50代/男性/静岡県)

・知識が豊富で作業時間が短縮されるため(50代/男性/北海道)

 

などの回答が寄せられました。

 

若手世代の教育や臨機応変な現場対応、経験を元にした作業の効率化など、シニア世代のベテラン従業員が活躍する場所は多いようです。

 

若手離れが深刻な今、建設業界を救うのは即戦力となるシニア世代のベテラン従業員なのかもしれません。

(まとめ)

今回の調査で、6割以上の建設会社は、平均年齢が40歳以上だと判明しました。

 

建設業界には年齢は関係ないと思っている方もおり、その理由のひとつとして、世代によって求められているスキルが異なることが挙げられるようです。

 

また、約9割の方が、技術力や指導力、豊富な経験に基づくノウハウを持っているシニア世代のベテラン従業員を必要としていることも判明しました。

 

シニア世代の求職者数は年々増えており、それに伴って採用数も増えています。

 

若手世代の教育や、施工管理などの仕事を任せたいと思っている会社もあるので、シニア世代の方は建設業界への復帰を検討してみてはいかがでしょうか?

弊社がリリースした調査記事が、各種メディアに取り上げられました。

弊社がリリースした「約9割の方が建設業界において“シニア世代のベテラン従業員は必要”と回答!シニア世代に仕事を任せたいと思う理由とは?」の調査記事が各種メディアに取り上げられました。

 

※掲載が終了している場合もございますので、ご了承ください。

 

読売新聞オンライン

https://yab.yomiuri.co.jp/adv/feature/release/detail/000000012000048195.html

 

東洋経済オンライン

http://toyokeizai.net/ud/pressrelease/5fc4684177656193620e0000

 

産経ニュース

https://www.sankei.com/economy/news/201130/prl2011300265-n1.html

 

FNNプライムオンライン

https://www.fnn.jp/articles/ articles/–/113467

 

PRESIDENT Online

https://president.jp/ud/pressrelease/5fc4722e7765614006350000

 

Infoseekニュース

https://news.infoseek.co.jp/article/prtimes_000000012_000048195/

 

※記事元(PR TIMES)はこちらになりますので、ぜひご覧ください。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000012.000048195.html

【求職者数の変化が明らかに!】新型コロナウイルスの影響でリストラや解雇を迫られた業界が判明!

今回、当社は、会社の経営者(個人事業主は除く)を対象に、新型コロナウイルスの影響による業界動向に関する調査を実施しました。

 

◆新型コロナウイルスの影響下でも“売上を伸ばしている”と思われる業界が判明!

 

「新型コロナウイルスの影響下でも売上を伸ばしていると思う業界を教えてください(複数回答可)」と質問したところ、IT・メディア(36.2%)』と回答した方が最も多く、次いで『医療・介護(21.8%)』『物流・運送(19.7%)』『食品(17.8%)』『金融(13.4%)』と続きました。

 

IT・メディアや医療・介護、物流・運送などの業界が売上を伸ばしていると思われているようです。では、なぜ売上が伸びていると思うか伺っていきましょう。

 

■IT・メディア業界が売上を伸ばしていると思う理由は…?

・接触せずとも営業、契約、履行が可能だから(30代/男性/IT・メディア)

・ IT関連事業が新型コロナウイルスの影響で需要が増えているため(50代/男性/小売・卸)

・テレワークの利用増加に伴う、IT需要の増加(50代/男性/IT・メディア)

 

■医療・介護業界が売上を伸ばしていると思う理由は…?

・新型コロナウイルス感染者の治療や予防に関わるから(40代/男性/物流・運送)

・新型コロナウイルスの患者が急増しているので(50代/男性/IT・メディア)

・介護に困っている人は新型コロナウイルスに関係なく、介護を必要とするため(50代/男性/人材派遣)

 

■物流・運送業界が売上を伸ばしていると思う理由は…?

・物流がストップすることはないから(20代/女性/人材派遣)

・家にいながらショッピングする人が増えたから(40代/女性/建設・不動産)

・生活に欠かせないから(50代/男性/小売・卸)

 

生活に欠かせない業界や、新型コロナウイルスの影響で需要が増えた業界などは、このような状況下でも売上を伸ばしているのかもしれません。

◆【リストラや解雇もあった…?】新型コロナウイルスの影響による退職者の割合の変化

 

先程の調査で、新型コロナウイルスの影響下でも売上を伸ばしていると思われる業界が明らかになりました。

 

しかし、新型コロナウイルスの影響で、経済的ダメージを受けた業界は多く、人員削減を行った企業や倒産してしまった企業もあります。

 

みなさんも“新型コロナウイルスの影響によるリストラや解雇”についてニュースやメディアなどで聞いたことがあるのではないでしょうか?

 

では、実際にどのくらいの企業が新型コロナウイルスの影響でリストラや解雇という選択をせざるを得なかったのか伺っていきましょう。

 

「新型コロナウイルスの影響でリストラや解雇といった選択を迫られましたか?」と質問したところ、次のような結果となりました。

 

新型コロナウイルスの影響でリストラや解雇といった選択が迫られたという回答が多かった業界は、『医療・介護(46.4%)』『人材派遣(43.2%)』『小売・卸(38.4%)』と続きました。

 

医療・介護業界は、新型コロナウイルスの影響下でも売上が伸びていると思われる一方、リストラや解雇という選択をせざるを得なかった企業が多いと判明しました。

 

新型コロナウイルス感染予防対策として、患者の来院数が減少し、売上が下がったため、そのような選択をせざるを得なかったのかもしれません。

 

リストラや解雇の実態について明らかになりましたが、退職者数に変化はあったのでしょうか?

 

「新型コロナウイルス感染拡大以降、例年と比べて社内の退職者数はどのように変化しましたか?」と質問したところ、次のような結果となりました。

 

例年と比べて社内の退職者数が増加したという回答が多かった業界は、『医療・介護(47.4%)』『人材派遣(46.8%)』『IT・メディア(39.4%)』と続きました。

 

 

医療・介護業界はリストラや解雇といった選択を迫られた企業が多かったこともわかりましたが、退職者数も増加していると判明しました。

新型コロナウイルス感染者の対応に伴う仕事量の増加や、医療従事者に対する偏見や差別などが原因で退職者が増加したのかもしれません。

 

◆新型コロナウイルスの影響による求人数の変化が明らかに!

 

業界別のリストラや解雇の実態が明らかになりました。退職者数が増加している業界もあり、人材不足に陥ってしまった企業もあるかもしれません。

 

また、新型コロナウイルスの影響で職を失ってしまった人もいるため、そのような人材を確保しようと求人数を増やした企業もあると思います。

 

では、どのような業界が求人数を増やしたのでしょうか?

 

「新型コロナウイルスの影響により、例年と比べて求人数はどのように変化しましたか?」と質問したところ、次のような結果となりました。

 

例年と比べて求人数が増加したという回答が多かった業界は、『医療・介護(40.7%)』『小売・卸(33.0%)』『IT・メディア(28.1%)』と続きました。

 

医療・介護やIT・メディア業界は、退職者数の増加に伴い、求人数も増加していると判明しました。退職者を補うために、求人数を増やしているのかもしれません。

 

◆求職者の応募数が減少した!?景気によって採用数は変化するのか?

 

新型コロナウイルスの影響による求人数の変化が明らかになりましたが、求職者の応募数はどのような変化があったのでしょうか?

 

「新型コロナウイルスの影響により、例年と比べて求職者の応募数はどのように変化しましたか?」と質問したところ、次のような結果となりました。

 

例年と比べて求職者の応募数が増加したという回答が多かった業界は、『医療・介護(42.2%)』『人材派遣(36.9%)』『IT・メディア(35.1%)』と続きました。

 

 

求職者の応募数が増加した業界は、退職者数が増加した業界と比例していることが明らかになりました。

「医療従事者の手助けをしたい」「需要が安定している業界で働きたい」などを理由に応募数が増えたのかもしれません。

 

新型コロナウイルスの影響によって、求職者の応募数が増加した業界が判明しましたが、景気によって採用数にも影響が出てくると思います。

では、景気に左右されることなく求職者を採用する業界はどこなのでしょうか?

 

「景気によって、求職者の採用数は変化しますか?」と質問したところ、次のような結果となりました。

 

景気によって求職者の採用数があまり変化しないという回答が多かった業界は、『建設・不動産(39.2%)』『小売・卸(38.6%)』『IT・メディア(37.3%)』と続きました。

 

建設・不動産業界は、公共事業など予算が毎年決められているものもあり、一定の売上が見込めるため、採用数があまり変化しないのでしょう。

 

◆需要が安定して続く!?今後も景気に左右されにくい業界とは?

 

ここまでの調査で、新型コロナウイルスの影響による各業界の動向が明らかになりました。

新型コロナウイルスは経済を大きく動かし、退職者数や求人数など様々なものに影響を与えました。みなさんの企業や業界にも、大きな影響があったのではないでしょうか?

 

このような事態に陥ったからこそ、景気に左右されないような業界が知りたいという方もいると思います。

 

そこで、「景気に左右されにくいと思う業界を教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『医療・介護(31.7%)』と回答した方が最も多く、次いでIT・メディア(26.1%)』『食品(17.4%)』『エネルギー・資源(16.0%)』『金融(13.0%)』と続きました。

 

では、景気に左右されにくいと思う理由は何なのでしょうか?

 

■景気に左右されにくいと思う理由は…?

・景気に関係なく利用するものだから(20代/女性/人材派遣)

・衣食住は、どんなことがあっても生活する上で必要だから(30代/男性/小売・卸)

・日常生活に欠かせない業界だから(50代/男性/IT・メディア)

・公共投資があるから(50代/男性/建設・不動産)

 

などの回答が寄せられました。

 

生活の基盤を支えるような業界は、景気に左右されにくいと言えるのかもしれません。

仕事を探す際は、景気で仕事を選ぶのではなく、生きていく上で必要なものは何なのか、需要が続くものは何なのかを考えて選んでみてはいかがでしょうか?

 

<転職をするなら今後も需要が安定して続く業界を考えましょう!>

 

今回の調査で、新型コロナウイルスの影響下でも売上を伸ばしていると思われる業界が明らかになりました。その一方で、社員のリストラや解雇という選択を迫られた企業もあることが判明しました。

 

また、新型コロナウイルスの影響による経営の悪化や、仕事量の増加などを理由に退職者が増加してしまった企業もあるかもしれません。

 

新型コロナウイルスの影響による需要増加や人材不足などで、求人数や採用数に影響を与えているようです。

 

もし、転職を検討するなら、景気に左右されにくい業界を選ぶと良いでしょう。

今後、経済がどうなるかわからないからこそ、需要が安定している業界はどこなのかを考えることが大切かもしれません。

【これからの建設業界に期待することは?】7割以上の方が建設業界は景気を牽引する仕事と回答!その理由は?

当社は、建設業界で3年以上働いている方を対象に、これからの建設業界に関する調査を実施しました。

 

◆建設業界は景気を牽引する?景気を刺激すると思われる策を聞きました!

 

「建設業界は景気を牽引する仕事だと思いますか?」と質問したところ、7割以上の方が『はい(73.9%)』と回答しました。

 

多くの方は建設業界は景気を牽引する仕事だと感じているようです。

では、具体的にどのような仕事が景気の刺激策となりうると考えているのでしょう。詳しく聞いてみました。

 

■建設業界で働く私が考える景気の刺激策

・複合施設やランドマークを建設する(30代/男性/東京都)

・高速道路のリニューアルで行き来を増やす(30代/女性/宮城県)

・老朽化したインフラの整備(40代/男性/愛知県)

・地方の公共事業増による活性化(50代/男性/鳥取県)

・老朽化した建物・橋などの建て替え(50代/男性/愛媛県)

 

などの回答が寄せられました。

 

インフラの整備(再整備)や公共事業が景気の刺激策となりうるといった考えがあるようです。

 

◆建設業界で今後最も力をいれるべきインフラ整備(再整備)は◯◯と判明!欠かせない人材は…?

 

先程の調査で、建設業界で働く方が考える景気の刺激策が明らかになりました。

その中でも、インフラの整備(再整備)は景気を刺激する上で非常に重要であることが考えられます。

 

では、建設業界がこれから最も力をいれてくべきインフラの整備(再整備)とは何が挙げられるのでしょうか?

「建設業界で最も力をいれていくべきインフラ整備(再整備含む)を教えてください」と質問したところ、『老朽化した東京の下水道の整備(30.7%)』と回答した方が最も多く、次いで『リニア中央新幹線の開通工事(21.5%)』『首都高速の再整備(20.5%)』『大阪万博によるインフラ整備(10.9%)』『東京メトロによる銀座線全駅リニューアル計画(3.4%)』と続きました。

 

水道や交通など生活する上で欠かすことのできないインフラの整備に、力を入れてくべきであると考えているようです。

 

インフラの整備をしていく上で、そこに携わる人々の存在は必要不可欠です。

では、インフラの整備には、どのような人材が必要だと考えているのでしょうか?

 

「インフラ整備(再整備含む)にはどのような人材が欠かせないと思いますか?」と質問したところ、『経験のある技術者(エンジニア)(63.6%)』と回答した方が最も多く、次いで『経験・未経験問わず若い人材(25.1%)』『経験や年齢は問わない(9.6%)』と続きました。

 

経験のある技術者が求められている一方で、経験ではなく若手の人材も求められていることが明らかになりました。

建設業界では、「若者離れ」が業界の課題として挙げられています。

このことから、インフラ整備(再整備)においても経験ではなく若い人材が求められているのかもしれません。

 

◆これからの建設業界に期待していることとは…?

 

前述の調査で、建設業界で働く方が考える最も力をいれるべきインフラ整備(再整備)や、それに伴いどのような人材が求められているのかが明らかになりました。

 

では、建設業界で働いている方は、これからの建設業界に何を期待しているのでしょうか?

 

「これからの建設業界に期待していることを教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『インフラの整備(再整備)(50.1%)』と回答した方が最も多く、次いで『公共事業の活発化(39.8%)』『建設業界のICT化(33.3%)』『AIなどの活用による人手不足の解決(22.9%)』『テレワークなどの働き方の変化(13.9%)』と続きました。

 

インフラ整備(再整備)や公共事業の活発化は、景気の刺激策だという意見も寄せられていました。

そのような理由から、期待している方が多いのかもしれません。

 

■建設業界のこれからに期待している理由は?

・公共事業ならば貢献しやすくやりがいがある(20代/女性/埼玉県)

・全国各地でインフラが老朽化しており、更新の必要が生まれているため(30代/男性/兵庫県)

・インフラ再整備は将来の世代に対しても恩恵が残るものだから(40代/男性/茨城県)

・便利な世の中になっても誰かが頑張らないと日本の国土と便利さは維持できないから(50代/男性/千葉県)

 

◆あなたの会社で力を入れている公共事業は?

 

公共事業は生活のためにも、景気を刺激するためにも欠かすことができません。

最後に、建設業界で働く方の会社では、どのような公共事業に力をいれているのか聞いてみました。

 

■私の会社が力をいれている公共事業はコレ!

・老朽化した建物の耐震工事(30代/女性/大阪府)

・リニア新幹線の早期工事の後押し(40代/男性/山梨県)

・古くなった首都高の改修事業(50代/男性/東京都)

・東京メトロ関連工事(50代/男性/東京都)

・下水道老朽化の復旧(50代/男性/東京都)

 

などの回答が寄せられました。

 

【まとめ】これからの建設業界に期待していることはインフラ整備(再整備)

今回の調査で、これからの建設業界に期待していることやインフラ整備(再整備)に関する考えが明らかになりました。

 

7割以上の方が、建設業界は景気を牽引する仕事だと回答したように、新型コロナウイルスによって落ち込んだ景気を回復するには、建設業界の存在が鍵となってくるのかもしれません。

 

また、建設業界が最も力を入れるべきインフラの整備として「老朽化した東京の下水道の整備」や「リニア中央新幹線の開通工事」が挙げられ、今後の建設業界に期待ができる結果となりました。

 

これからの建設業界に、「インフラ整備(再整備)」や「公共事業の活発化」といった期待を持っている方が多いように、今後も建設業界はますます発展していくことが考えられます。

【20~30代の関心はどこに!?】2019年の自然災害経験から、7割以上が社会貢献への意識が変化したと回答…!

弊社では、20代〜30代の男女を対象に『自然災害と復興事業に関する調査』を実施し、若者の災害ボランティアへの意識について調査しました。

 

◆約3人に1人が「ボランティア活動への参加経験あり」と回答!災害への協力や支援をした方は?

 

まず、「ボランティア活動の参加経験はありますか?」と質問したところ、約3人に1人が『ある(34.8%)』と回答しました。

 

また、「災害に対しての協力や支援を行った経験はありますか?」との問いに対しては、約5人に1人の方が『ある(23.4%)』と回答しました、

 

具体的にどのような災害への活動を行ったか聞いたところ、『東日本大震災(64.6%)』と回答した方が最も多く、次いで『台風19号(12.8%)』『熊本地震(11.3%)』『北海道地震(3.9%)』と続きました。東日本大震災が、ボランティアへの意識を変えるキッカケとなったと考えられます。

 

具体的にどのような協力や支援を行ったのか聞いてみたところ、

 

・「店に募金箱が置いてあったら出来るだけ募金する」(20代/女性)

・「ネット募金」(20代/女性)

・「瓦礫の撤去や食料の支援を行った」(30代/男性)

・「土砂の運搬などの復興支援」(30代/男性)

・「現地にて支援介護を行った」(30代/女性)

 

などの回答が寄せられました。

 

◆社会貢献に対しての意識の変化は?

 

では、ボランティア活動や、災害への協力や支援に携わったことで社会貢献に対する意識に変化は起きたのでしょうか?

 

そこで、「ボランティア活動を行った結果、社会貢献に対しての意識は変わりましたか?」と質問したところ、7割以上の方が『はい(74.9%)』と回答しました。ボランティア活動を行った方の多くが、参加したことで社会貢献への意識に変化が起きたようです。

 

近年、災害の連続と大規模被災からの復興がより身近になってきたことから、「機会があれば今後ボランティア活動に参加したいですか?」と質問したところ、『積極的に参加したい(13.8%)』『休日だけ参加したい(33.5%)』と半数近くの方が、『参加したい』と回答しました。

 

◆働きながら社会貢献や復興事業に関わりたいですか?

 

「今後、働く上で社会貢献や復興に携わる事業に興味がありますか?」と質問したところ、『とても興味がある(11.7%)』『どちらかといえば興味がある(42.0%)』と半数以上の方が、『興味がある』と回答しました。

 

これまでのボランティア活動の参加を通して、もっと社会貢献や復興事業に携わりたいと考える方が多いことが伺えます。

 

今回の調査で、20~30代男女の自然災害へのボランティアに関する実態が明らかになりました。

 

災害ボランティアに対する関心が高くなっているということは、自分自身が働く上でも社会貢献度や復興に携わる職種であれば、より社会貢献性も高く、満足度ややりがいも求めていけるのではないでしょうか。

 

復興に携わる働き方の一つとして、挙げられる業界が建築・土木です。社会貢献性や復興に携わる事業に興味がある方や、建設業界に従事している方でより良い条件のお仕事探しをしているという方は、ぜひ一度弊社までお問い合わせください。

 

※調査結果の詳細はこちらに掲載されております。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000003.000048195.html